2024年4月8日 6 分で読了

2024.04.08 ながら聞き&社説PickUp!

2024.04.08 ながら聞き&社説PickUp!

おはようございます。今日も新聞解説ながら聞き、元気にやっておりますよ。

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2024.04.08Full【新聞解説】①今週の予定②市況見通し③中国首相と米財務長官の会談
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■2024.04.08新聞解説Line Up!
①今週の予定
②市況見通し
③中国首相と米財務長官の会談

■2024.04.08社説からPick Up!
本日は朝日が一本のみなので、五紙9本の社説が掲載されています。各紙それぞれの社説が展開されていますが、個人的には読売の「良質な睡眠 まず生活習慣を改めてみては」が目を引きました。

質の高い睡眠は、心身の健康維持に欠かすことができない重要なものであることは論を待たないと思います。睡眠不足は高血圧や糖尿病などの病気につながりやすく、また、うつ病のリスクを高めます。その一方で、厚生労働書の調査によれば、20歳以上の4割は慢性的な睡眠不足に陥っています。

慢性的な睡眠不足の背景には、通勤・通学時間も加えた長時間の拘束時間がありますが、それに加えて、日中に自由な時間がなかったり、思うように活動できなかったとき、そのまま寝るのはもったいないと感じて夜更かししてしまう現象があります。

この睡眠時間を削ってまでも自由な時間を取り戻そうとする行為は、「リベンジ夜更かし(報復性夜更かし)」とも呼ばれています。

知らぬ間に陥っている!?「リベンジ夜ふかし」を医師が解説 日中が忙しかったからといって、睡眠時間を削ってまでも自由な時間を取り戻そうとしていませんか? www.cosmopolitan.com

平日の睡眠不足が慢性化すると、平日の睡眠不足を補おうと、休日にまとめて眠る「寝だめ」は、生活のリズムが崩れ、健康を損なう恐れがあります。そもそも睡眠に問題があると、仕事や勉強の能率低下や事故にもつながりかねません。

質・量ともに十分な睡眠を確保できるよう、自身の最適な睡眠時間を把握した上で、入浴タイミングを調整したり、就寝前のアルコール・カフェインの摂取を控えたり、電子機器をベッドに持ち込まないことが有効です。

■2024.04.08 社説URL&抜粋一覧

[社説]世界の安定を促す国賓訪米に - 日本経済新聞
日経抜粋「欧州のような多国間の安全保障体制がないインド太平洋の安定には、日米を軸にオーストラリア、韓国といった同志国との連携が欠かせない。」

「社説」のニュース・最新情報 - 日本経済新聞
日経抜粋「問題は、現実的に担い手がいるのかどうかだろう。航空機産業を育成するには十年単位の長期視点と、関連産業をまとめる強力なリーダーシップが不可欠だ。いくら政府が青写真を描いても、実行主体となる企業のアニマルスピリッツ(野心)がなければ絵に描いた餅に過ぎない。」

社説:欧州原発回帰 有効活用は現実的な選択肢だ : 読売新聞
読売抜粋「長期的には、原発の新増設も不可欠だろう。国が原発の必要性について国民に説明するとともに、安全性の高い次世代原発の技術開発や、原発に関係する人材の育成などに努めねばならない。」

社説:良質な睡眠 まず生活習慣を改めてみては : 読売新聞
読売抜粋「睡眠に問題があると、仕事の能率低下や事故にもつながりかねない。企業も、働く人の睡眠の改善に配慮する必要があろう。(略)個人の取り組みとしては、生活習慣の見直しも効果的だ。たとえば、入浴は就寝の1~2時間前にし、寝酒やカフェインの過剰摂取を避けることが挙げられる。」

<主張>若者の大麻汚染 深刻な被害に目を向けよ 社説 - 産経ニュース
産経抜粋「昨年12月に大麻取締法が改正され、大麻の「使用」に関する罰則が導入されて7年以下の懲役となった。5年以下の懲役だった単純所持罪も7年以下の懲役に厳罰化された。大麻の乱用は重罪であると、国民一人一人が認識すべきだ。」

<主張>国会の憲法審査会 原案作成に着手する時だ 社説 - 産経ニュース
産経抜粋「国の根幹である憲法を議論する場に、関係のない不記載事件を持ち出し、開催を遅らせたことは、不見識も甚だしい。議論を避けるのは、国会議員として怠慢のそしりは免れまい。」

社説:がん患者の自殺対策 心のケアも担える医療に | 毎日新聞
毎日抜粋「がんの治癒率は上がり、多くの場合、「不治の病」ではなくなっている。しかし、疎外感や周囲からの偏見を感じる患者は少なくない。がんに対する社会の認識を変えることも欠かせない。」

社説:紅麹問題と機能性食品 事業者任せの制度検証を | 毎日新聞
毎日抜粋「消費者庁は機能性表示食品のあり方を検討するチームを発足させた。5月末までに方向性を示すとしている。国民の健康に直結する問題である。安心して摂取できる仕組みを整える必要がある。」

(社説)空港・港の共用 防衛強化 住民の理解を:朝日新聞デジタル
朝日抜粋「防衛力強化の一環として、自衛隊や海上保安庁が平時から、民間の空港や港湾を円滑に利用できるように整備する政府の計画が動き出した。公共インフラの機能強化は、地元に恩恵ももたらすが、有事に標的になりかねないという不安も伴う。地域住民の理解が不可欠だ」

それでは、今日も元気に行ってらっしゃ〜い^^

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